家系図の作り方は？作り方のポイントを押さえよう
家系図は業者に依頼するだけでなく、自分で作ることもできます。しかし、ポイントを押さえておかないと失敗してしまう可能性があるでしょう。
そこで今回は家系図の作り方についてご紹介いたします。押さえるべきポイントも併せて確認してくださいね。
家系図の作り方
家系図を自身で作成する際の作り方について詳しく解説します。
・戸籍を取得し読み取る
家系図を作成するにはまず、戸籍を取得し、読み取る必要があります。
戸籍は、本籍のある自治体の役所のみで取得可能です。遠方で足を運べない場合は、郵送で戸籍を取得します。戸籍を取得したら読み取り、家系図に書き出していきましょう。
また、明治～江戸時代に書かれた戸籍はほとんど手書きで書かれており、字が読めない場合があります。読解が難しい場合は、その戸籍を取得した役所の戸籍担当者に問い合わせてみましょう。
郵送で戸籍を取得する方法
戸籍を郵送で取り寄せたい場合は、申請に必要な書類と身分証明書、返信用封筒などを本籍のある役所に郵送します。申請に必要な書類は役所のホームページからダウンロードが可能です。
戸籍以外で情報を得る方法
戸籍以外で情報を取得し、家系図を書く方法もあります。戸籍以外で情報を得る方法は以下の2つです。
＜現地調査＞
現地調査とは、文献で先祖の土地を調べた後、実際にその土地に足を運んで調査する方法です。本家や分家への聞き取り調査を行なったり、墓石・位牌から情報を集めたりします。地道な作業であるため、情報取得まで長い時間を要するでしょう。
＜苗字や家紋から調べる＞
苗字や家紋、先祖の職業、身分などさまざまな分野から情報を引き出すことが可能です。苗字や家紋のルーツは文献から調べられます。
家系図の書き方
家系図は自由に作成できますが、一般的なルールに沿って書くと、配置がきれいで見やすい家系図が仕上がります。
家系図を書く際にはまず、夫婦を横に並べて二重線で結びましょう。夫は右、妻は左に書きます。親と子は単線でつなぎ、子が複数いる場合は右から年長順に配置します。離婚歴があり、配偶者が複数人いる場合は、古い順に右から記載しましょう。
自分で作成するのが難しい場合は業者に依頼しよう
自分で家系図を作成する場合、膨大な時間と手間がかかります。自分で作成するのが難しいと感じる場合は専門業者に依頼するのがおすすめです。
依頼のポイント
専門家や業者に依頼する際にはどのようなポイントに注目すればよいのでしょうか。5つ紹介します。
＜系統について＞
業者によって調査できる範囲が異なるため、依頼する前に何系統まで調べるのかを決めておきましょう。調べる系統によって料金も変わります。依頼前に併せて確認しておきましょう。
＜信用性＞
家系図の作成は個人情報を扱うため、できるだけ信用性の高い業者を選ぶようにしましょう。
信用性の高い業者は、行政書士や司法書士の事務所がサービスを提供していたり、プライバシーマークを取得していたりします。
こられの業者は、個人情報の管理が徹底しているため、安心して任せられるでしょう。
＜納品物について＞
納品物の品質は業者によって異なります。失敗しないためにも、複数の業者のサービス内容や納品の形を比較し、依頼する業者を選びましょう。
業者の中には、家系図とともに人物単票や時代背景年表、CD-ROMなどを一緒に納品してくれるところがあります。
＜納期＞
納品までにかかる期間の平均は、2～6か月です。調査範囲が広いほど納品までに時間がかかります。平均よりも納品が早すぎる場合は、しっかり調査を行なっていない場合があります。納期が早い理由を聞いたうえで納得ができない場合には、別の業者に依頼することも視野に入れましょう。
＜個人情報の扱い＞
個人情報の取り扱いや管理についても事前にチェックしておきましょう。
個人情報をしっかりと管理している業者は、「個人情報取扱同意書」を準備しています。契約時に「個人情報取扱同意書」を取り交わさなかった場合は、個人情報の取り扱いについて直接業者に質問して確認するようにしましょう。
価格だけで決めない
低価格を売りにしている業者が数多く存在していますが、価格だけで依頼する業者を選ばないようにしましょう。
価格だけで決めてしまうと、内容が不足した誤りのある家系図を納品されてしまう可能性もあります。価格だけではなく、サービス内容や納品物の品質、個人情報の取り扱いなどを総合的に判断し、信頼できる業者に依頼しましょう。
まとめ
家系図は、自分で戸籍を取得したり現地調査したりして作成できます。しかし、自分で家系図を作る際は膨大な時間と手間がかかるため、できるだけスムーズに家系図を取得したい場合には専門の業者に依頼するのがおすすめです。業者に依頼する際には、何系統まで調べるのかを事前に決めておくとスムーズです。依頼先の業者は、サービス内容や納品物、個人情報の取り扱いなどを総合的に判断し、決めましょう。
